イトーキ、首都圏ハイブリッドワーカー調査結果vol.2を公開

職種別に異なるWeb会議の困り事や工夫点も明らかに

イトーキは、コロナ後にオフィスに戻る人も増える中、リアルとWebのハイブリッドで行われる「Web会議」の課題を明らかにするため、首都圏の企業に勤めるハイブリッドワーカーに対して調査を実施。今回その第二弾として、職種別の結果を6月１４日に発表しました。
※ハイブリッドワーカーの定義
週に1回以上オフィス勤務とリモートワークを組み合わせて働くワーカー

調査ハイライト

・Web会議でカメラを基本オフにしている人は全体では6割を占めるが、職種別では「人事」で「カメラオン派」が最も多く、63.0%がオンにしている
・一方でカメラオフ派が多い職種は「一般事務／情報システム／研究開発」で、中でも「情報システム」は「どんな時もカメラはオフ」が35.8%を占める
・職種別のWebプレゼン実施率は「人事」が65.8%で、全体の46.3%と比較して突出している
・Web会議で不便・不満を感じる点は、「通信品質（途切れや遅延）」が全職種で共通しているが、「営業／営業企画」は「相手の反応／表情がわからない」、「人事」は「機器の接続／自身の顔映り／身振りや表情の伝達」、を挙げた人が多い
・Webプレゼンで工夫している点は、全体では「話すスピード」「資料」を挙げる人が多かったが、「人事」は「顔映り／視線／身振り手振り」を工夫している人が多い
・Web会議の作法や困り事には、職種による違いがみられた。Web会議が定着したいま、オフィスのハイブリッドな会議環境も、ワーカーの活動実態や多様なニーズに合わせたアップデートが求められる

調査結果詳細

・Web会議で「カメラオン派」が多い職種1位は「人事」で、63.0%が基本的にカメラオン

首都圏のハイブリッドワーカーを対象にWeb会議におけるカメラの基本設定について調査したところ、全体では約4割は「基本オン」、約6割は「基本オフ」に設定しているのに対して、「人事」は63.0%が「オン」に設定しており、他職種より比率が高いことが分かったといいます。一方で「カメラオフ派」が多い職種は「一般事務／情報システム／研究開発」で、中でも「情報システム」は「どんな時もカメラはオフ」が35.8%を占めているとしています。

職種別のWebプレゼン実施率は「人事」が65.8%で最多

直近１ヶ月にプレゼンのある会議に出席した人に対して、自身がWebプレゼンをする機会があるか質問したところ、「人事」は65.8%の人がプレゼンをする立場で会議に参加していて、全体の46.3%と比較して、突出して多いことが判明したといいます。

Web会議の不満は、「営業／営業企画」は「相手の反応／表情がわからない」、「人事」は「機器の接続／自身の顔映り／身振りや表情の伝達」

Web会議で不便・不満を感じる点について調査したところ、「通信品質（途切れや遅延）」を挙げる人が全職種共通して多い結果となったといいます。職種別では、「営業／営業企画」は、「相手の反応／表情がわからない」（38.1%）ことへの不満が「通信品質（途切れや遅延）」を上回っています。「人事」は「機器の接続」（24.2%）、「自身の顔映り」（24.2%）、「身振りや表情の伝達」（23.1%）に対する不満が他職種より目立つ結果となったとしています。

直近１ヶ月に自身がプレゼンをする立場でWeb会議に参加した人に対して、Webプレゼンで工夫している点について質問したところ、全体では「話すスピード」「資料」を工夫している人が多い一方で、 「人事」では「顔映り」（41.9%）、「視線」（37.4%）、「身振り手振り」（32.9%）を工夫している人が多く、「伝わるプレゼンテーション」が意識されていることが分かったとしています。

総括：多様なニーズに応えるオフィスが、ハイブリッドワーカーを惹きつける

第一弾の調査結果同様、第二弾の職種別の調査結果からも、コロナを機に普及・定着したWeb会議には、ニーズは高いのに依然として解決できていない課題があることが分かったといいます。またWeb会議の困り事や工夫している点には、職種による違いがあることも明らかになったとしています。
同社は、コロナ収束後にオフィスに戻る動きはみられますが、リアルとWebのハイブリッドで行われるWeb会議がなくなることはないといいます。ハイブリッドワーカーにとってオフィスをより魅力のある場にしていくためには、ハイブリッド会議の環境も、ワーカーの活動実態や多様なニーズに合わせてアップデートしていくことが求められるとしています。

調査概要

コロナ後にオフィスに戻る人も増える中、リアルとWebのハイブリッドで行われる「Web会議」の課題を明らかにするため、首都圏の企業（従業員100名以上）に勤めるハイブリッドワーカーに対して調査を実施し、職種別に分析したといいます。

・調査名称：「首都圏ハイブリッドワーカー調査」
・調査対象：東京23区の企業（従業員100名以上）に勤務し、週1回以上ハイブリッドワークを実施するオフィスワーカー（Web会議を実施している人）
・回答者数：2,000人
・調査手法：インターネット調査
・調査時期：2022年10月
・回答者の職種構成比（サンプル数）

（以上、イトーキ様調べ。画像はイトーキ様リリースより）